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福祉用具では何がレンタルできて料金は?購入とどっちが得かも比較

ご家族に介護が必要になると、福祉用具を利用したいと思う方がいませんか。福祉用具のレンタルは、要介護者の日常生活の維持や改善、悪化の防止を手助けして、ご家族の介護負担軽減に役立ちます。

福祉用具は、要介護認定されていれば、介護保険を利用して安くレンタルできるのがメリットですが、実際利用するとなると「何がレンタルできる?」「買うのとどっちが得?」と迷う方がいるのではないでしょうか。

本記事では介護度別に福祉用具でレンタルできるもの、費用の目安、レンタルと購入とどちらが得なのかなどを詳しく説明します。記事を読めば、福祉用具を使い始めるにあたって、必要な情報が理解できるようになるでしょう。

ご本人の身体状態を整えて、介護負担を軽減するのにお役立てください。

福祉用具でレンタルできるものは何がある?

(引用元:厚生労働省「どんなサービスがあるの? – 福祉用具貸与」)

介護認定されている方がレンタルできる福祉用具は、全部で13種類あり、介護度によって利用できるものが異なります。また大前提として、介護保険でのレンタルは、要介護認定されていないと利用できません。

認定されていない方の場合には、全額自費での支払いになります。

介護度別にレンタルできる用具について見ていきましょう。

要介護認定されていれば全員利用できるもの

要支援~要介護の方全員がレンタルできるものは、以下のとおりです。

品目 特徴
手すり 工事をせずに設置するだけで使える手すり。ベッド、トイレ、玄関、廊下など。
スロープ 敷居などの段差を解消するために用いて、工事がいらないもの。
歩行器 歩く機能が低下している方が安全に歩行できるように手助けし、移動時に体重を支えられるもの。車輪つき、4本脚で持ち上げて動かすものなどがある。
歩行補助杖 歩くのを助けるためのつえ。松葉づえ、多点杖、ロフストランドクラッチなど。
自動排泄処理装置 尿や便にセンサーで反応して自動的に吸引してくれる装置。尿のみ吸引する装置は要支援、要介護者全員利用可能。尿と便両方を吸引するものは、要介護4、5の方のみ利用できる。

要介護2~5の人だけ利用できるもの

次に要介護2以上の方のみがレンタルできるものは以下のとおりです。

品目 特徴
車いす 介助用車いす、自走用車いす、電動車いすなど。
車いす付属品 クッション。姿勢保持用品など。
特殊寝台 サイドレールが取り付けられる介護用ベッド。背、脚の傾斜角度か、ベッドの高さを調整できるもの。
特殊寝台付属品 特殊寝台と一緒に使用される、マットレス、サイドレールなど。
床ずれ防止用具 送風や空気圧調整が可能、もしくは体の圧力を分散させられるマット。
体位変換器 体の下に入れて、簡単に体の向きを変えられるクッションや、起き上がりをしやすくする装置など。
認知症徘徊検知器 要介護者がベッドから下りたり屋外に出ようとしたりすると、センサーが反応して、家族や隣人などに知らせる機器。
移動用リフト 自分や車いすによって移動できない方のための移動を補助し、取り付けに工事を必要としないもの。

軽度者でも利用できる例外給付

軽度な方でも、要介護2以上の方が対象の福祉用具をレンタルできる場合があります。「例外給付」というシステムで、厚生労働大臣が認める状態であれば、申請できます。

福祉用具ごとに「該当する状態」が定められていて、例えば車いすであれば「日常的に歩行が困難である」などです。

病気などの影響で状態の変化が大きい、あるいは今後進行が見込まれるなどで、福祉用具が近々必要になると想定される方も対象です。

要介護度が軽度でも、福祉用具をレンタルしたい(例外給付を希望する)場合には、まずはケアマネジャーや地域包括支援センターに相談しましょう。申請には主治医による診断書などが必要です。

福祉用具のレンタル費用は?

福祉用具のレンタル費用の目安について見ていきましょう。

レンタル用品としてよく使われる、介護用ベッドと車いすの費用相場を説明します。

車いすレンタル料金相場

種類 料金相場(自費)
自走式、介助式 5,000円~15,000円
リクライニング式(背もたれが倒せる) 8,000円~15,000円
電動車いす 10,000円~40,000円以上

介護用ベッドレンタル料金相場

種類 料金相場(自費))
2モーター

(背上げ、膝上げの連動操作可能。高さ調節可能)

6,500円~9,000円
3モーター

(背上げ、膝上げを別々で操作可能、高さ調節可能)

8,000円~11,000円

表の料金は自費の費用であるため、介護保険を使える方の場合には、料金の1割分の負担(高所得者の方は2、3割)ですみます。

電動車いすを例に計算してみましょう。

自費のレンタル料金が月額40,000円の電動車いすをレンタルする場合、介護保険の負担割合が1割の方であれば、月額4,000円で借りられるということです。

同じ用具の費用でも、事業者やそのほかの影響によって異なります。

過去には福祉用具のレンタル価格が事業者によって大きく違う点が問題となり、公益財団法人テクノエイド協会が、価格の平均や上限金額を公表するようになりました。それにより、レンタル業者の約8割が料金を引き下げたとの報告があります。レンタルする用具があまりにも高いと感じて、他と比べたい場合にはチェックしてみるとよいでしょう。

(参照:公益財団法人テクノエイド協会「福祉用具貸与価格適正化推進事業」)

福祉用具をレンタルしない場合には購入できる?

介護保険を利用して購入できるものもありますが、以下の5品目に限られて、レンタルできるものと全く異なる点に注意が必要です。

肌に直接触れるなどして、レンタルに向かないものだけが対象です。

また、介護保険で購入できるのは、年間10万円までと上限金額が決まっています。それ以上は全額自費の支払いになる点もおさえておきましょう。

  • 腰かけ便座
  • 自動排泄処理装置の交換可能部分
  • 入浴補助用具
  • 簡易浴槽
  • 移動用リフトの吊り具の部分
  • 排泄予測支援機器

5品目に該当する用具であれば、介護保険の給付が受けられるため、実質1割分(一部高所得者の方は2、3割)の負担で購入できます。

福祉用具はレンタルと購入どっちがおすすめ?

結局レンタルと購入、どちらがおすすめなのか迷う方がいるのではないでしょうか。

結論としては、大型の福祉用具は、「新品が良い」「必ず長期間使い続ける」「オーダーメイドが良い」などの特別な理由がない場合には、レンタルが無難です。

なぜなら先ほども説明したように、介護保険で購入できる福祉用具は限られていて、それ以外のものは全額自費での支払いになるからです。

レンタルと購入、両者の費用を比較したあとに、レンタルのメリットについて説明します。

費用の比較

介護用ベッドの費用を例に、購入とレンタルの費用について比較してみましょう。

特殊寝台の購入費用平均額は約36万円で、介護保険でのレンタル費用は、月額900円程度です(自己負担割合1割の場合)。

36万円÷900円=400カ月(約33年)

つまり、33年間使い続けてやっと購入金額と同じになるといえるのです。

長期間使う間に身体状態が変わる可能性は大きくいため、レンタルして、必要に応じて変更していくほうが無難だといえるでしょう。

(参照:厚生労働省「福祉用具貸与」)

(参照:厚生労働省「各種調査研究事業等による数値」)

福祉用具レンタルのメリット

レンタルのメリットは以下のとおりです。

レンタルのメリット

  • 安全性が高い、使いやすい、使い心地が良い
  • 親切なサービス(質問、相談、説明など)が受けられる
  • 身体機能の変化に柔軟に対応してもらえる
  • 不具合発生時のフォローが充実している
  • 置き場所に困らない

レンタル利用者に、福祉用具についての満足度を調査した結果によると、9割の方が「安全性」や「使いやすさ」「使い心地の良さ」に満足しているとの結果になりました。

さらに「レンタル事業者のどのような点に満足しているか」についてのアンケート結果を示します。

(引用元:厚生労働省「福祉用具貸与価格の適正化に関する調査研究事業」)

サービスや説明に対して満足しているということがわかるでしょう。

レンタルであれば、プロの福祉用具専門相談員によって、ご本人の状態に最適な用具を選んでもらえます。身体状態の変化にも柔軟に対応してもらえるために、状態の悪化を防いで、体を良い状態に保ちやすいといえるのです。

定期的なメンテナンスはもちろんのこと、不具合発生時にはスムーズに対応してもらえるため、事故を防止し安全に使い続けることにつながります。

特に大型の用具の場合、利用し終わったあとの置き場所に困ることが想定されますが、レンタル品であればすぐに返却できます。

どうしてもレンタルか購入かで迷う場合には、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に相談してみましょう。使用目的や期間などに応じて、適切にアドバイスしてくれるでしょう。

福祉用具をレンタルする流れ

ここからは福祉用具をレンタルする流れについて説明します。

手続き

手続きの流れは以下の6つです。順番に見ていきましょう。

  1. 福祉用具をレンタルしたい希望をケアマネジャー、地域包括支援センターに相談する
  2. ケアプランを作成してもらい、福祉用具事業者を決める
  3. 福祉用具専門相談員が、自宅を訪問して用具を提案する
  4. 事業者が用具を届けて使用状況を確認する
  5. 用具を決定して契約を交わす
  6. 定期的なメンテナンスやアフターサービス

福祉用具をレンタルしたいと思ったら、まずはケアマネジャー(要支援の方は地域包括支援センター)に相談しましょう。ケアプランを作成して福祉用具事業者を紹介してもらえます。

その後は事業者の「福祉用具専門相談員」が自宅でご本人の状態をチェックして、最適な用具を提案してくれます。

決定してからも定期的にメンテナンスやアフターサービスをしてくれて、状態に変化があれば用具の変更を提案してくれるでしょう。

レンタル会社の選び方

レンタル事業者を選ぶ際には、以下のポイントを見ておくとよいでしょう。

  • レンタル実績と規模
  • レンタル取り扱い商品が豊富
  • アフターフォロー体制

レンタルの実績が多く、レンタル取り扱い商品が多い事業者が望ましいでしょう。ノウハウが豊富で、ご本人に適合した用品を選べるメリットがあります。

またアフターフォローがどの程度行われるのかなども、確認したいポイントです。

福祉用具をレンタルしてご本人とご家族の生活に役立てよう

福祉用具のレンタルは、介護度によって選べる品目が変わります。該当する状態であれば、1割程度の負担で借りられるため、うまく利用しましょう。福祉用具レンタルのノウハウが豊富なレンタル会社であれば、ご本人に最適な用具を選定してくれるでしょう。

身体状態の維持や改善、ご家族の介護負担の軽減にお役立てください。

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